妻の浮気が発覚したときに知っておきたいポイント!調査機関の選び方

793B7035-2AD2-4633-8558-26A67B80B870夫婦は信頼関係のもとに成り立っていますが、浮気が原因でヒビが入ってしまうことも少なくありません。妻が浮気をしている……大変信じがたいことですよね。とてもよくわかります。浮気というと男性に多いイメージが強いもの。しかし、最近では妻の浮気を疑うケースも増えてきているのです。
良妻賢母という言葉がありますが、妻は家庭を守るものと思う夫が多いことでしょう。家事・育児に追われる妻も女性です。女性としての魅力を取り戻し、自分の人生を楽しみたいと感じる方もいます。
もしかしたら妻が浮気しているのではないか、夫婦関係を修復するための方法を知りたい、浮気の証拠をつかみたいと思っている方。浮気に悩んでいる方が気持ちを整理する糸口になるよう、この記事で対処法などをご紹介します。

  1. 浮気とは?
  2. 自分でできる浮気チェック方法
  3. 配偶者に認めてもらうために必要なこと
  4. 証拠をつかむための方法
  5. 探偵・興信所でかかる費用
  6. 業者選びの注意点
  7. 浮気が確定したときの対処法
  8. まとめ

この記事を読むことで、夫婦関係修復に向けた動き方や慌てずに対処する方法を身につけることができます。

1.浮気とは?

どこから浮気に該当するかは、人によって判断基準に差があるものです。いずれの場合も、パートナーに不快な印象を与える行動は、浮気と捉(とら)えられても仕方のないこと。浮気の基準を知っておくと、1つの目安になります。

1-1.一般的に浮気をどう判断する?

女性の視点と男性の視点では、大きく差があります。男性の場合は肉体関係を持った時点で浮気と判断されることが多く、女性の場合はキスだけで浮気と捉(とら)えられるのです。
浮気と決めるボーダーラインは、人の心情で大きく左右されるもの。法律では浮気と決める基準は設けておらず、浮気の証拠をつかんで裁判に持ち込めるレベルを浮気という方が多いのです。

1-2.不貞行為の定義

離婚裁判では、不貞行為という言葉を耳にすることがありますよね。不貞行為は法律で規定されている離婚事由にあたりものを指し、配偶者以外の人と肉体関係を持つことが定義です。
浮気の証拠をつかみ、裁判で浮気を実証できることで不貞行為と認定されます。浮気や不倫という表現は、俗語のような扱いです。

1-3.婚姻関係の有無で変わる?

1-3-1.婚姻関係にある場合

配偶者以外の人と肉体関係を持った回数に関係はありません。しかし、本人が反省してやり直そうという意思があるなら、婚姻関係が破綻しているとは捉(とら)えられず、不貞行為にはあたらないとされています。
一方、肉体関係がなくても、配偶者以外の人が原因で婚姻関係が破綻した状態になるなら、不貞行為に該当するのです。離婚事由として認められます。

1-3-2.婚約中の場合

婚約中の場合、どのような扱いになるのでしょうか?婚姻届を提出していないから、正式な夫婦ではないとしておとがめなしと考える方もいます。しかし、婚約中の浮気には思わぬ落とし穴があるのです。
両親へ結婚の挨拶が住んでいる・結納を終えているなど周囲へ結婚に向けた動きをしているのがわかる場合、結婚期間に含まれます。結婚期間に認められないケースは、プロポーズや口約束などの明確なものがない場合です。

2.自分でできる浮気チェック方法

妻の浮気は、言動に表れることが多いものです。自分でできるチェックポイントをご紹介します。

2-1.休日の外出が増えた

今まで家族と過ごしていたゴールデンウィークや年末年始などの長期休暇に、仕事や友人との予定を入れることが増えます。何か理由をつけては外出し、夜遅くまで帰宅しないこともあるでしょう。連絡が取りにくくなることで、浮気を疑うこともあります。

2-2.残業が増えた

浮気相手と会うために、仕事を終えた後にスケジュールを入れることがあります。家族に残業が増えたと伝えても、給与に反映されていない場合は注意が必要です。
休日勤務と偽って外出し、有給休暇を使い果たす人もいます。いざというときに、なかなか休みが取れないようなら浮気の疑いが高まるでしょう。
泊まりがけの出張が増えた場合も、会社に確認すればすぐにわかります。

2-3.夜の営みが減る

女性はほかに好きな男性が現れると、夫を極端に避けるようになるものです。そっけない態度・接し方にムラがあるなど、ぎくしゃくした夫婦関係になってきたら、浮気の危険信号でしょう。
夫に触れられたくないという思いから、夜の営みが減ってくる傾向も見ることができます。

2-4.美容への関心が高まった

急にスキンケアやムダ毛処理を気にして、美容への関心が高まっている様子が窺(うかが)えるなら、ほかに気になる男性がいる証拠です。
服装や身なりに気を配らなかった女性が、おしゃれな服装や髪型を変えるなど変化が見ることができたら、浮気している可能性が高まるでしょう。

3.配偶者に認めてもらうために必要なこと

疑いだけで相手を問い詰めるのは、修復するどころか関係そのものを壊す危険性が高いものです。何より大切なのは、浮気の証拠をつかむこと。相手が認めるようにする際の注意点などもご紹介します。

3-1.必要となる証拠

妻の浮気でパニックになる方も多いと思いますが、騒ぎ立てるより冷静に対処した方が落ち着いた話し合いができます。感情的に証拠をぶつけても、しぶとい人はどんなに問い詰めても認めません。

3-1-1.写真

用意しておきたい証拠は、複数回に渡ってラブホテルなどへ出入りする写真・何度も不倫相手への自宅へ出入りする写真など。滞在時間がわかるようにしておくと、より確実な証拠となります。

3-1-2.メール履歴や通話記録

特定の相手と連絡している様子がわかる、メールまたは通話記録も用意しておきましょう。最近では、ラインでのやり取りも増え、浮気発覚のきっかけになると話題になっています。
ただし、メールや通話記録だけでは、肉体関係を持ったかどうかを判断できません。明確な証拠でない限り、妻の携帯電話やスマートフォンを覗(のぞ)きみたことを責められてしまう恐れがあります。妻にはわからないように確認してください。

3-2.問い詰める際は毅然(きぜん)とした態度で

誰よりも信頼し、家庭を温かく守ってくれるはずの妻が、まさか浮気をしていたとは信じられない思いですよね。愛しているからこそ、許せない思いやいらだちを覚えることでしょう。
証拠集めをしても、感情的になって問い詰めては逆効果です。妻も同じように感情に任せた言葉ばかり出てきてしまい、お互いを傷つけ合う結果になります。なるべく毅然(きぜん)とした態度で接し、なぜ浮気をしたのか・今後の夫婦関係はどうするのか・妻の意思を聞き出すようにしてください。

4.証拠をつかむための方法

妻が浮気を認めるためには、明確な証拠集めが大切です。疑いを持ったまま生活を続けるのは、お互いのためになりません。夫婦関係を継続する場合でも、離婚を視野に入れている場合でも、必ず証拠は準備しましょう。

4-1.自分で証拠集めをする場合

自分で証拠を集めたいなら、活用したいアイテムがあります。ビデオカメラ・ICレコーダーなどを用意しましょう。

4-1-1.ビデオカメラで撮影

ビデオカメラは、スマートフォンなどの画像記録機能を生かす方法もおすすめです。ラブホテルなどに出入りする様子を録画し、滞在時間などがわかるように記録してください。

4-1-2.音声を記録

ICレコーダーは、車内や留守中の家にこっそり配置しておくと、通話内容などを記録することができます。すんなりと記録できるとは限りませんので、時間をかけて証拠集めをする心構えが必要です。
何度か試しているうちに、録音しやすい場所などもわかってきます。

4-1-3.日記をつける

疑わしいと思い始めてから、日記やメモなどをつけておくとより経過を説明しやすくなるでしょう。妻のスケジュールとつじつまが合わない箇所など見つけやすくなります。

4-2.調査機関に依頼する

自分一人で証拠集めをしようとするのは、限界があるものです。妻を追いかけてばかりでは、家族に迷惑をかけてしまうこともあるでしょう。

4-2-1.一人で抱え込まない

夫は妻にとって最も警戒すべき相手です。常にばれないよう細心の注意を払い、警戒心を強めていますので、調査機関に依頼する方がスムーズに証拠集めができます。
自分ですべてこなそうとすると、妻への怒りで感情的になり、十分な証拠集めができなくなってしまうでしょう。一人で抱え込まず、信頼できる調査機関などを活用してみてください。

4-2-2.自分なりに証拠集めができたら探偵・興信所へ

ある程度の証拠集めに成功したら、探偵や興信所へ引き渡しましょう。専門の調査機関は情報収集能力にも長(た)けており、つかんだ証拠は裁判や調停でも有力となります。浮気調査は相手に悟られず、隠密(おんみつ)行動を取ることが前提です。浮気調査のプロなら、監視や証拠固めを最も得意としています。
探偵や興信所に依頼する場合、費用がかかるデメリットもありますが、十分な証拠を集められるはずです。

5.探偵・興信所でかかる費用

自分で調査する場合はさほど費用はかかりませんが、時間と手間がかかるデメリットがあります。どうにかして妻に浮気の証拠を突きつけたいなら、探偵や興信所を使うと失敗がありません。探偵や興信所について解説します。

5-1.どのような調査を行うのか?

浮気調査には2つの方法が用いられます。

5-1-1.依頼者と連携して行う

依頼者である夫から連絡を受け、妻の行動を尾行する方法です。探偵・興信所へ事前に情報提供しておくことで、調査速度も格段に上がります。余計な張り込みなども必要なく、ピンポイントで浮気現場を押さえることが可能です。

5-1-2.不倫相手の身辺調査

依頼者が希望した場合、不倫相手の身辺調査も行います。知り合った場所・交際期間・居住地・勤務先・年収・家族構成など詳しく知ることができるでしょう。不倫相手が既婚者かどうかの確認もできます。既婚者なら、配偶者の勤務先まで調べてもらえ、素人では限界がある調査まで行ってもらえるのです。

5-2.実例

浮気の追跡調査を依頼し、証拠を集めた事例があります。集めた証拠をもとに、夫が不倫相手に慰謝料請求しました。
きっかけになったのは、妻の不審な行動や行き先が不明であること。妻が子どもを保育施設に預けた後、すぐに追跡を開始したところ、近隣のマンションへ入る姿を確認しました。車で外出後、観光地を親しげに歩き、不倫相手と宿泊する様子が決定的な証拠になったものです。宿泊後、再びマンションへ戻る2人の様子まで、しっかり撮影記録を行ってから調査が終了しました。

5-3.無料相談で不安を解消する

どのような方法で調査を行うのか、費用が気になる・浮気調査実績が知りたいという方は、探偵・興信所の無料相談を利用するといいでしょう。
希望に合う方法や報告の仕方など、無料相談で確認してみてください。調査機関により個性があります。自分に合う調査機関を選ぶ参考にもなるでしょう。

5-4.浮気調査の費用相場

浮気調査の費用、1時間あたり15000〜20000円です。一般的には5日程度調査には時間がかかります。費用相場は25〜40万円と考えておくといいでしょう。

5-5.どうしたら費用を抑えられる?

浮気調査に多くの費用をかけられないという方もいます。なるべく安い料金で済ますためには、料金体系がしっかりしている調査機関を選ぶことがポイントです。
事前に見積もりを出してもらい、納得できる金額か確認してみてください。追加料金の有無も合わせて聞いておきましょう。

6.探偵・興信所選びの注意点

数多くの調査機関があり、チラシや広告でも見かけることがありますよね。安全な調査機関か・費用・調査方法が不透明など、不安があって選び方がわからないという方は多いものです。選ぶ際の注意点をご紹介しますので、不安解消に役立ててください。

6-1.悪徳業者は要注意

悲しいことですが、中には悪質な調査機関もあるのも事実です。トラブルに遭わないためにも、特徴や事例を知っておいてください。

6-1-1.探偵業登録がない

2004年に施行された探偵業法では、依頼者保護と探偵事務所の実態を把握するためにあります。探偵業としてきちんと届け出を行っていない調査機関は避けるべきです。反社会勢力・前科のある人物は登録できないことになっています。事前に確認しておくと安心です。

6-1-2.記載された住所に事務所が存在するかも確認

まれに、記載された住所に何も存在しないことがあります。依頼者から費用だけを受け取り、逃げてしまうトラブルも少なくありません。探偵業法では住所の届け出が必要で、きちんとした調査機関ならホームページなどにも住所を明記してあります。

6-1-3.着手金が高額

調査機関へ依頼する際には、着手金と成功報酬が必要です。着手金で儲(もう)けようとする悪質業者もいるので、受け取ってそのまま調査を行わない事例も報告されています。
着手金の内訳を明確に提示しない場合も注意が必要です。事前の打ち合わせで調査内容に見合う着手金かどうかも、しっかり確認してください。

6-2.信頼できる調査機関とは?

費用がかかる浮気調査ですので、調査機関選びは慎重に行うようにしてください。

6-2-1.事前相談は必ず行う

信頼できる調査機関は、必ず事前相談を行います。依頼人の状況・調査対象について・調査したい内容など、綿密な打ち合わせが必要です。相談せずにいきなり契約する調査機関は避け、不安なことは事前相談ですべて解決しておきましょう。

6-2-2.調査費用の内訳をもらえる

調査費用にかかるものは、人件費・張り込みに伴う諸経費・技術料です。どこよりも安くと簡単に語らず、費用の内訳を明確に示している調査機関を選んでください。

7.浮気が確定したときの対処法

浮気でヒビが入った夫婦の信頼関係を修復するか、離婚を選ぶかは人によりさまざま。浮気調査で判明した内容で判断する方もいるでしょう。知っておきたい対処法をまとめてみました。

7-1.離婚するには

離婚には、協議離婚・調停離婚・審判離婚・裁判離婚があります。最もスムーズなのは夫婦の話し合いだけで決められる協議離婚です。お互いに合意した場合、役所へ届け出を出すだけで済みます。
協議離婚が成立しない場合、調停離婚に進むのが一般的です。調停では法律の拘束力はありませんが、調停員が間に入ることで冷静な話し合いと慰謝料の取り決めなどが行われます。
協議離婚・調停離婚で成立しない場合、審判離婚として家庭裁判所へ申し立てが必要です。しかし、審判離婚でも決まらずに、地方裁判所へ不服を申し立て裁判離婚になるケースも多いもの。裁判離婚になるのは、慰謝料・養育費・財産分与で双方が合意しないためだとされています。

7-2.婚約関係解消には

結納後・お互いの両親へ結婚の報告が済んでいる場合、婚約間中でも夫婦関係とみなされます。婚約関係がすでに破綻している状況なら、たとえ浮気したとしても不貞行為には該当しません。
しかし、予期せぬ浮気では見解は異なります。婚約者はお互いに貞操を守る義務を負っており、義務違反として慰謝料請求の対象です。

7-3.夫婦関係を続けるためには

浮気によって夫婦関係にヒビが入り、気まずい空気の中で生活するのは耐えられないと離婚を選ぶ人もいます。しかし、夫婦関係をやり直したいと考える人がいるのも事実です。
お互いに冷静になって話し合い、浮気した原因を取り除く努力を続ける必要があります。自分に足りなかった部分や態度を見直し、妻への愛情を再確認することです。多くの夫婦では、会話やコミュニケーション不足が原因で、愛情をほかの男性に求めることがあります。夫婦で旅行へ行く・何でも話し合える仲になる・初心に戻るなど、2人でできることから少しずつ始めていきましょう。感謝の気持ちを言葉にすることも忘れずに。

7-4.慰謝料について

不貞行為が原因で離婚する場合、慰謝料には明確な基準はありません。婚姻期間・不貞行為の内容・精神的苦痛などから判断します。

  • 夫婦関係を継続する場合 50〜100万円
  • 浮気が原因で別居する場合 100〜200万円
  • 離婚になった場合 200〜300万円

浮気によって受けた損害の大きさで変わってきます。上記は1つの目安です。

7-5.浮気の再発防止策

浮気ができない環境にすることは、再び悲しい思いをしないために大切な防止策です。浮気したことを両親や友人に話し、目の前で「もうしない」と約束してもらうことがポイントになります。精神的な負荷を与えることで、抑止力となるのです。誓約書を書いてもらい、誠意を表現してもらうのもいいでしょう。弁護士に相談し、法律で拘束力がある書式の誓約書がおすすすめです。次に浮気した際に、法律の力で受け取れる慰謝料額がアップした事例もあります。

8.まとめ

いかがでしたか?妻の浮気は誰にとっても信じがたいことであり、夫婦関係にヒビが入って離婚するケースもあります。普段から会話やコミュニケーションを大切にし、言葉で感謝の気持ちを伝えるなど、お互いの努力で浮気は防止できるのです。妻は、いつまでも女性でありたいと思うもの。たまには2人だけの穏やかな時間を持つことも大切です。浮気で悲しい思いをしないためにも、お互いを尊敬し合える関係を作りましょう。